非売買型権利収入プログラムTriangleについての記事です。
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非売買型権利収入プログラムTriangleとは何？稼げるの？
非売買型権利収入プログラムTriangleという案件について解説していきます！
今回の案件ではコーチングを取り扱っているのですが、そもそもコーチングとは一体なんなのでしょうか？
権利収入とは、自分が所有する権利に基づいて得た収入のことです。「働かずとも収入が得られる」という仕組みから、不労所得とも呼ばれており、印税や家賃収入などが該当します。また、収入を得る仕組みを構築してしまえば本職に支障を来たすことなく、副収入にもなります。
つまり今回のザックリとした内容は、権利収入で稼いでいく、という事になりますね。
今回調べた『非売買型権利収入プログラムTriangle』では、「即効性と破壊力」と謳っています。
非売買型権利収入プログラムTriangleは稼げるのでしょうか。一番気になるところですね。
結論から言って、今回の案件は残念ながら稼げそうありません。
それでは今回の案件がなぜダメだったのか、どこに問題があったのかを一つずつ解説していきます！
非売買型権利収入プログラムTriangleを紐解く
非売買型権利収入プログラムTriangleを更にヒモ解いてみましょう。どうして？という疑問を解決したいですよね。
まずこの案件で気になった部分を見てみましょう。
今回の案件は簡単な作業で報酬を得ることが可能と断言されています。
一応権利収入ということがテーマになった案件ではありますが、なんの権利なのか一貫して説明が皆無となっています。
ノウハウ、戦略、利権から成り立っているとのことですが、一切の説明がない以上とりあえずそれらしく言っているだけと感じる方もおられるのではないでしょうか。
前項で引用したとおり、権利収入は印税や家賃収入など、一般的に存在する収入であるにも関わらず説明できない時点で懐疑的と考えるのが自然です。
ページのどこを見たって具体的な話どころか根拠すら一切書かれていませんし、ビジネスで具体的な条件も示さずに確実に稼げるなんて考えられません！
その上本当に稼げたという評判も見当たりませんでした。
おそらく登録時の個人情報を通じてバックエンドの販売や、その他の案件の案内をされたりといったパターンかと思われます。
高額商材などのバックエンドについて知らないという方は下のリンクにて詳しく説明していますので、お読みください。
非売買型権利収入プログラムTriangleは悪質な高額塾案件？
非売買型権利収入プログラムTriangleは詐欺か高額塾案件の可能性があるようです。
まず今回の案件では詳細が一切語られていないことが大問題です。
内容について説明されていないわけだから、こちらとしては判断のしようすらありません。
今回のように明らかに稼げるかのような内容を掲載していて根拠も示さず詳細な内容も不明な場合、高額な費用を必要とするセミナーや塾のようなものが待ち構えていることが疑われます。
実際に今回の内容は動画まで用意されているのに詳細な内容は完全に不明で、どのような状態に陥るのかすら分かりません。
また極端で悪質な例だと、費用を取られるだけ取られて、根性論や精神論を押し付けるような中身のないセミナーも存在しているのです。
今回の案件はあまりにも内容が無さすぎるので、悪質な高額塾が待ち構えている可能性は大いにあると思います。
当然ながら稼げるかと言えば普通に考えて無理があると判断するのが妥当ではないでしょうか。
非売買型権利収入プログラムTriangleの特商法の表記と運営会社の関係は？
非売買型権利収入プログラムTriangleの特商法の表記を確認してみましょう。運営会社はどこなのでしょうか。
今回の案件に関する特商法の表記を見ていきましょう。
まず所在地ですが、確認すると団地が建っていますが部屋番号の記載がありません。
つまり実質的にこの住所では最終的な責任の所在は不明ということになります。
次に商品価格以外に必要となる費用に関する記載がありませんので、例えば手数料と称してどのような金額の請求を受けるか分からない可能性があります。
あくまでも可能性でしかないのですが、不要なリスクは徹底的に避けるべきです。
実際に特商法の表記には『カード決済接続先企業名』としてイギリスの企業名が記載されていますが、所在地はチャイニーズレストランを含む小さな雑居ビルのような建物になっていることが判明しました。
さらに今回の案件では免許証などの一部身分証が必要になると記載があります。
つまり記載内容から読み取れる明確な事実として、どんな権利が発生するのか分からない内容なのに免許証の個人情報とクレジットーカード情報が雑居ビルを所在地としている海外企業に知られるということになります。
ここまできて普通の感覚で言えば、オススメできる案件と言う方が無理ということになるのではないでしょうか。
特商法は買い手側を守るために表記が法律で義務付けられています。
なので今回のように特商法の表記に記載すべき内容が記載されていない場合は一切信用する必要がないということになるのです。
それから今回の運営元は株式会社アドシステムということになっています。
法人情報自体は確認できましたが、先述した通り所在地の団地の部屋番号の記載がありませんので、実質的に責任の所在は不明です。
また会社ホームページも確認できず、事業内容も不明でした。
これで信用できるかと言われればあり得ないとしか言いようがありません。
特定商取引法に基づく表記の記載について知らないという方は下のリンクにて詳しく説明していますので、お読みください。
非売買型権利収入プログラムTriangleの仕掛け人は久米妥？
非売買型権利収入プログラムTriangleの仕掛け人は誰なのでしょうか。気になるところです。
今回の仕掛け人は久米妥という人のようです。
ただこの方に関する情報は記載もなく、具体的な人物像は判明しませんでした。
今回の案件では誰でもお金が報酬が得られるかのような記載もありますが、仕掛け人の評判が見当たらなかったことや、検証結果などを総合的に考えると、今回も避けた方がいいという結果になってしまいますね。
まとめ
今回は久米妥さんが仕掛ける非売買型権利収入プログラムTriangleについて調査してみました。
特商法の表記に価格以外に必要となる金額の記載がない。
具体的にどういった仕組みの内容なのか記載がない。
仕掛け人の詳細な情報もない。
信用するための情報がないため、結果的に信ぴょう性は無いと判断せざるを得ません。
無理に始めたことが結果的に損失につながっては元も子もないので、皆様も気を付けましょう。
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